社内の表彰記念品におすすめの商品と相場について
社内表彰に選ばれる記念品の種類
社内表彰では対象の社員に記念品が贈られることが多いです。一つのものを贈るだけでなく、トロフィーがメインで副賞に金一封を進呈するなど、複数のものを組み合わせて贈る場合もあります。
仕事やプライベートで使える実用品
社内の表彰記念品として社員に進呈する実用品は、高級な筆記具や手帳、タンブラーなどさまざまです。ビジネスやプライベートで活用できるもののため、社員から喜ばれやすく表彰記念品に適しています。選ぶときは、社員本人が実際に使うものかどうかを意識することが大切です。
社内の表彰記念品として人気の実用品のカテゴリと商品例
カテゴリ | 商品名 | 1個注文時の価格 | 10個注文時の価格 |
名入れ筆記具 | 木製ボールペン(木箱付) | 42,566円 | 55,286円 |
オリジナルノート(手帳) | ハードカバーノート A6 | 43,684円 | 46,937円 |
オリジナルタンブラー | サーモステンレスタンブラー (ざらつき仕上げ) |
27,542円 | 45,430円 |
オリジナル時計 | ウッド調LEDクロック | 37,539円 | 52,283円 |
オリジナルモバイルバッテリー | Anker PowerCore 10000 | 11,948円 | 52,085円 |
高級感のあるトロフィーまたは盾
トロフィーや盾は高級感を演出しやすいアイテムです。賞の名称や受賞日、記念のメッセージなどを刻印することで、さらに特別な記念品になります。置物のため実用性はありませんが、表彰されたことが誰にでも伝わりやすいというメリットがあります。
個々に好きなものが選べるカタログギフト
カタログギフトはさまざまなジャンルから好きな商品を選べるため、社員のニーズとのミスマッチが起きにくいのが特徴です。そのため、実用品の選定に迷った場合の表彰記念品に適しています。本人が本当に欲しいものを選べるように、掲載されている商品のジャンルが幅広いカタログギフトを選ぶのがおすすめです。
贈る相手を選ばない現金や金券
現金や金券は、贈る相手を選ばないことが大きなメリットです。商品券やクオカードなどの他、休暇とあわせて旅行券が支給されることもあります。
社内表彰の種類と記念品の費用相場
社内表彰制度で多くの企業が採用しているのは、永年勤続表彰です。基本的には5年または10年ごとに表彰が行われ、対象者の勤続年数が長いほど表彰記念品や副賞にかける費用が高くなる傾向があります。その他には、優秀な新入社員を対象とした新人賞や、勤続年数に関係なく会社に大きく貢献した社員へ贈られるMVP賞などがあります。
永年勤続表彰の記念品の費用相場
勤続年数 | 費用相場 |
5年 | 約18,000円 |
10年 | 約36,000円 |
15年 | 約49,000円 |
20年 | 約74,000円 |
25年 | 約91,000円 |
30年 | 約133,000円 |
35年 | 約119,000円 |
40年 | 約140,000円 |
社内の表彰記念品に掛けるのしの選び方と書き方
社内の表彰記念品は、のしを掛けて贈るのがマナーです。水引は紅白の蝶結び、かつ奇数本(3・5・7本)のものを使用します。水引の本数は一般的とされる5本にするか、勤続年数に応じて本数を増やすなどのルールを社内で決めておくとよいでしょう。表書きを「御祝」「祝勤続○年」などとした上で、下部には会社名を記載します。
社内の表彰記念品にかかる費用の計上方法
社内の表彰記念品の購入費用は「給与」または「福利厚生費」として処理を行います。給与として扱われると課税対象になりますが、福利厚生費として処理できる場合は非課税です。
社内の表彰記念品にかかる費用が福利厚生費となる条件
社内の表彰記念品の費用が給与と福利厚生費のどちらになるかは、記念品の種類や金額、対象社員の勤続年数などによって決まります。 社内の表彰記念品にかかる費用が非課税となる条件
- 社会一般的にみて相当な金額である
- 勤続年数がおおむね10年以上である
- 前回の表彰からおおむね5年以上が経過している
- 現金や現金に換金できるもの以外の記念品である
- 「自由に選択できる永年勤続者表彰記念品」ではない
原則として、社内表彰で贈った現金や金券は給与として扱われるため、源泉徴収が必要です。「自由に選択できる永年勤続者表彰記念品」としては、カタログギフトが該当し、選択した品物の価額に対して課税されます。
社内表彰の金券代を福利厚生費として処理できるケース
旅行券は金券のため換金が可能です。しかし、永年勤続表彰で旅行券を贈った場合、課税対象とならないケースがあります。
旅行券代が非課税となる条件
- 旅行券の受け取りから1年以内に利用する
- 旅行の範囲が旅行券の金額からみて相当である
- 所定の報告書を勤務先に提出する
所定の報告書には氏名や旅行期間などを記載した上で、旅行先がわかる資料の添付が必要です。